仕事辞めたいけど次がないときに転職を成功させる方法を紹介
「仕事辞めたい!」「仕事行きたくない」というワードは、誰でも一回は考えたことがあるでしょう。
しかし、実際に辞めることと辞めたいと思うことでは、まるっきり異なりますよね。
ネットコミュニティのYahoo!知恵袋にはこのような相談があふれていますが、実際次の職場が決まっていないのに辞めるとなると簡単ではありません。
この記事では、転職先が決まってないけど辞める場合のメリットとデメリットのほかに、辞める際にやるべきことや辞める前に準備しておきたいことなど、転職を成功させるために今からできることについてまとめました。
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仕事を辞めたい!会社を辞めたい理由を一覧でチェックしよう
まずは仕事を辞めたい理由を確認しておきましょう。仕事を辞めたい理由として主なものは次のとおりです。
- 人間関係が悪い
- とにかく疲れた
- やる気がでない
- 業務量が多い、残業が多い
- 給料が低い
- セクハラ、パワハラがある
仕事を辞めたい理由として多い6つの理由について、それぞれ確認してみましょう。
仕事を辞めたい一番の理由は「人間関係が悪い」
職場の人間関係を理由に仕事を辞めたい人は、少なくありません。
- 上司とどうも合わない
- 先輩がいつもピリピリしている
- 同僚が苦手
職場にこのような合わない人や苦手な人がいても、一緒に働かないといけないため、ストレスに感じる人は多いでしょう。
また、女性ばかりの職場だと、集団行動になじめず悩むケースが多々あります。ランチタイムや退勤後の付き合いなどで人間関係が悪くなり、「仕事辞めたい」と感じる人もいるでしょう。
とにかく疲れたから仕事を辞めたい
人間関係や業務などの問題で、「とにかく疲れた」と感じて仕事を辞めたいと思う人もいます。
疲れたと感じるケースは、以下が挙げられます。
- 出勤時間が早い
- 休日も飲み会などの付き合いがある
- 人間関係が原因で仕事がうまくいかない
- 成果を出しても認めてくれない
仕事によって心身ともに休まらなければ、疲れるのは無理もないでしょう。
なお、日に日に疲れが溜まり、睡眠に影響が出ている人は注意が必要です。「集中して業務に取り組めず、なかなか仕事が終わらないために残業する」という悪循環に陥る可能性があります。
仕事を辞めたいのは「やる気が出ない」から
やる気が出ないことが理由で、仕事を辞めたいというケースもあります。
仕事でやる気が出ないケースを以下にまとめました。
- 単純作業ばかりで辛い
- やりたい仕事を任せてもらえない
- 暇な時間が多い
- スキルアップできそうにない
- 自分の能力と業務内容が合わない
仕事にやりがいがないために出勤するのが辛く、仕事を辞めたい人もいるようです。仕事は長い時間を費やすため、やる気が出ないときは苦痛に感じるでしょう。
また、新卒で仕事に興味を持てず、辞めたいと思う人もいるかもしれません。特に、キャリアアップや年収アップが望めないと、やる気はなかなか出ないでしょう。
業務量が多い、残業が多いため仕事を辞めたいと感じる
業務量や残業が多いことを理由に、仕事を辞めたいと思う人は多い傾向にあります。
- ノルマが厳しい
- 人手不足で業務量が多い
- 毎日のように残業している
- 終電近くまで働いている
こういった日が続けば、仕事を辞めたいと思うのは当然といえるでしょう。1日の大半を仕事に費やし、プライベートの時間を確保できなければ、心身ともに疲弊してしまいます。
なお、厚生労働省の調査によると、仕事でストレスに感じる事柄でもっとも多く挙げられていたのは「仕事の量」でした。20〜59歳と幅広い世代で、仕事の量がストレスと感じているようです。
「給料が低い」と仕事を辞めたいと感じるのはよくあること
仕事のモチベーションが上がるかどうかは、給料が大きく関わっています。
- 給料と業務量が見合っていない
- 勤務年数が長くなっても、昇給できそうにない
このような職場ではモチベーションが上がらず、「この仕事を辞めたい」という気持ちが高まるでしょう。特に、成果を出しても給料が増えなければ、「自分を評価してくれる職場に転職したい」と思うはずです。
また、似たような業務内容で同世代よりも給料が低いと分かり、モチベーションがさらに低下する人もいるかもしれません。
社風が合わない
社風が合わないために、仕事を辞めたいと考える人もいるようです。
- 上司に意見を言いにくい
- 飲み会に参加しないと職場に居づらい
- 長時間働くほど評価される
こういった社風だと、「仕事がやりにくい」「自分の居場所がない」と思い、仕事を辞めたいという気持ちにつながりやすいでしょう。
社風は待遇や業務内容などとは異なり、簡単に変えられません。また、入社する前に社風を確認するのは難しく、働き始めて分かるケースは多々あります。
社風は社長や上司の意見に大きく左右され、一人で改善するは困難です。職場は何時間も過ごすため、社風が会わないと苦痛に感じてしまいます。
仕事を辞めたい理由として「セクハラ、パワハラがある」
職場でのセクハラやパワハラも、仕事を辞めたいと思う理由の一つです。
ハラスメントは自分だけで解決するのが難しく、仕事を辞めるしかないケースもあります。特に、上司からのセクハラやパワハラは立場上注意できず、我慢する人もいるでしょう。
厚生労働省のハラスメントに関する調査では、パワハラおよびセクハラの認定を以下のように発表しています。
認定 | パワハラ | セクハラ |
---|---|---|
ハラスメントだと認めた | 22.3% | 30.1% |
ハラスメントだと認めなかった | 16.3% | 26.4% |
曖昧な状態だった | 59.3% | 40.2% |
その他 | 2.1% | 3.3% |
パワハラとセクハラのどちらにおいても、ハラスメントがあったか判断せず、曖昧なケースが多いようです。ハラスメントを受けても認めなければ、仕事を辞めたい気持ちは強まるでしょう。
会社の将来が不安に感じる
会社の将来が不安で、仕事を辞めたいと思うケースも挙げられます。
- 経営状態が悪い
- 給料の一部が支払われない
- ボーナスがカットされた
このような状況が続けば不安に感じ、「ここでは長く働けそうにない」「仕事を辞めた方がいいのでは?」と考えるのは無理もありません。
近年はコロナ禍や原材料の高騰、円安による悪影響で経営が悪化している会社もあります。なかなか経営が改善しない場合、リストラの対象となる可能性もあるでしょう。
会社が倒産すれば、給料が未払いになる恐れもあるため、将来を考えて「今のうちに転職しておこう」と計画中の人もいるかもしれません。
結婚・出産・介護などライフスタイルが大きく変わった
ライフスタイルの大きな変化によって、仕事を辞めたいと思う人も少なくありません。
- 結婚後は正社員ではなくパートで働きたい
- 今の会社では仕事と出産・育児の両立が難しい
- 親の介護が必要になりこれまでのようにバリバリ働けなくなった
結婚、出産、育児、親の介護などライフステージが大きく変わったことで、これまでのように働けなくなることもあります。
休暇制度が充実していたりフレキシブルな働き方ができたりと、社員のワークライフバランスを重視する会社なら働き続けられるかもしれません。
しかしそうでない場合、会社や職場によっては「働きづらい」と感じることも増えるでしょう。
ちなみに、総合求人情報サイト「はたらこねっと」の運営会社である「ディップ株式会社」による調査では、「マタハラ・イクハラをご自身が受けたことがありますか?」という質問に対して、40%の既婚女性が「受けたことがある」と回答しています。
加えて、マタハラやイクハラによって精神的な負担がかかれば、転職や退職を考えるのも無理はないでしょう。
仕事を辞めたいのは心の甘え?ストレスを感じながら働く人は多い
「仕事を辞めたい」「会社を辞めたい」と思うことに罪悪感を抱く人もいるかもしれません。
「みんな普通に働いているのにどうして自分はこんなふうに思うのだろう」「辞めたいと思うのは逃げなのでは」「辞めたいと思う自分は甘いのでは」というように、自分を責めてしまう人もいるのではないでしょうか。
結論から言うと、辞めたいと思うこと自体は甘えではありません。
辞めたいと思う理由が人それぞれのように、「仕事のどんなことをどのくらい辛いと感じるのか」ということにも個人差があるからです。
また、「辞めたい」と思うことも決して珍しいことではないでしょう。
ここで、「株式会社ビズヒッツ」が会社勤務をしている全国の男女に対して行った調査結果を紹介します。
「株式会社ビズヒッツ」が10~60代の労働者1,000人に対してアンケート調査を行った結果、「会社を辞めたい」と思ったことがあると回答した人は88.9%と、全体の9割近くにも及ぶ結果となりました。
10人いれば9人が「会社を辞めたい」と思ったことがあるという調査結果です。
このことから、会社を辞めたいと思うことは珍しいことではなく、社会人の多くが一度は会社を辞めたいと思っていると言っても過言ではないでしょう。
続いて、厚生労働省による調査結果も見てみましょう。
「令和4年労働安全衛生調査(実態調査)」では、労働者の82.2%が「現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスとなっていると感じる事柄がある」と回答しています。
つまり、労働者の8割以上が何らかの不安、悩み、ストレスを感じながら仕事に取り組んでいるのです。
ちなみに、強い不安、悩み、ストレスの内容のトップ5は以下の通りです。
【1位】仕事の量 | 36.3% |
---|---|
【2位】仕事の失敗、責任の発生等 | 35.9% |
【3位】仕事の質 | 27.1% |
【4位】対人関係(セクハラ・パワハラを含む。) | 26.2% |
【5位】会社の将来性 | 23.1% |
ここで取り上げた2つのデータから、「会社を辞めたい」と思うことや仕事・職場に対してストレスを感じることは、多くの社会人が経験しているということがわかりました。
一見、前向きに仕事に取り組んでいるように見えても、実は何らかのストレスを抱えながら働いている…ということは決して珍しいことではないのでしょう。
また、「辞めたい」と感じたからといって、その感情が必ずしも精神的な甘えや弱さに起因するとは限らないとも言えるでしょう。
次の章では、仕事を辞めたいと感じたときの対処法について紹介していくので参考にしてください。
仕事を辞めたいと感じたときの対処法7つを試してみよう
仕事を辞めたいとき、何をすれば良いのか分からない人もいるかもしれません。
そこでここでは、仕事を辞めたいと感じたときの対処法を7つ紹介します。
仕事を辞めて問題が解決するのか冷静に考える
仕事を辞めたとしても、今職場で抱えている問題が解決するとは限りません。仕事を辞めることが最善策なのか、冷静に考えてみましょう。
もしすぐに問題が解決しなくても、上司や先輩に相談した後に改善へ向けて話が進むケースもあります。同じ問題を抱えている人があなたの他にもいれば、改善に向かいやすいでしょう。
仕事を辞めて問題が解決するか、以下のように切り分けて考えてみてください。
- 問題は自分が原因で起きているのか
- 自分だけで解決できる問題か
- 解決に向かって協力してくれる人はいるか
- 転職して解決できそうな問題か
仕事を辞めて、問題を根本的にできるかどうか見極めることが大切です。根本的に解決できなければ、もし転職できたとしても、次の職場でまだ同じ問題に悩んでしまいます。
仕事を辞めたい!辞めた後のデメリットも把握しておく
仕事を辞めた場合、今悩んでいる問題は解決するでしょう。たとえば、残業や業務量が多い問題は、仕事を辞めればすぐに解決します。
しかし、以下のように、仕事を辞めた後はデメリットもあります。
- 次の職場がすぐに決まらない場合がある
- 収入が途絶える
- 「前の職場の方が良かった」と悔やむ人もいる
今は「仕事を辞めた方が良い」と考えていても、実際に仕事を辞めて転職した後、デメリットで辛くなるかもしれません。
退職すれば、収入がなくなってしまいます。「これは仕事を辞めるしかない」と判断できるまでは、今の仕事を続けることも大切です。
仕事だと割り切る
「上司と合わない」「職場に仲が良い人がいない」など人間関係の悩みで仕事を辞めたい人は、気持ちを切り替えることをおすすめします。
職場における人間関係は、あくまでも仕事のみの関係です。仕事だと割り切り、必ずしも職場の方々と仲良くなる必要はありません。
職場に苦手な人や合わない人がいても、自分の仕事がきちんとできていれば、大きな問題はないはずです。人間関係であまり悩まずに、仕事だと割り切ってしまうことも大切です。
必要以上に頑張りすぎない
仕事を頑張りすぎてしんどいと感じているなら、「頑張ろう」という気持ちを少し緩めて精神的な負担を減らしましょう。
仕事に熱心に取り組むのは素晴らしいことですが、精神的に辛さを感じるほど頑張ってしまうのは危険です。
すでに辞めたいと思うほど追い詰められている状況でさらに自分を追い込んでしまうと、精神的な疲労や負担から心身の調子を崩してしまう恐れがあります。
頑張りすぎてしまうのは、まじめだったり責任感が強かったりと性格による部分も大きいですが、考え方を少し変えてみるだけでも精神的に楽になれるはずです。
【頑張りすぎを止める行動の事例】
- 常に完璧を求めるのを止め、目標や理想のハードルを下げる
- タスクに優先順位をつけて優先度の高いものから進めていく
- ひとつひとつのタスクに時間制限を設けて、時間内に終わるように進める
- 全部自分でやろうとせず、人に頼る
- 「絶対はない」「人間はミスをするもの」と割り切る
- できなかったことよりもできたことに目を向ける
100点を目指すのではなく60点や70点をゴールとしたり、達成できたことや合格点を超えた自分に意識を向けたりと、完璧でないことやミスを許容する意識を持つようにしてみましょう。
仕事を辞める前に、まず部署異動ができないか相談する
仕事を辞めず、部署異動で悩みが解決する場合もあります。
特に人間関係や業務内容における問題は、部署が変われば解決する可能性が高いでしょう。上司に部署異動できないか、相談してみてください。
しかし、理由によっては、部署を変えるのは難しいといえます。「今の業務は自分に合わない」といった、仕事に対するネガティブな理由は避けましょう。
- 〇〇部署で取得した資格を活かしたい
- 違う部署でキャリアを積みたい
こういったポジティブな理由なら、部署異動の希望が通りやすいでしょう。必ずしも異動できるとは限りませんが、部署が複数ある職場なら相談してみてください。
スキルや知識を増やすことで仕事を辞めたい気持ちが解消することも
「今の仕事が向いておらず、やる気が出ない」「給料が低い」という理由で仕事を辞めたい人は、すぐには退職せず、スキルや知識を増やすのがおすすめです。
スキルや知識が不足している状態で仕事を辞めると、次の職場でも同じような理由で「辞めたい」と考えるでしょう。
スキルアップをすれば、以下のようなメリットがあります。
- 評価が良くなり、給料が増えやすい
- 仕事のモチベーションが高まりやすい
仕事帰りに講座を受けたり、自宅で通信教育を始めたりし、少しずつスキルや知識を増やしてみましょう。
とにかく仕事が辞めたい!と疲れているならゆっくり休んでリフレッシュする
仕事で「とにかく疲れた」「何に対してもやる気が出ない」という場合は、ゆっくり休んでリフレッシュすることが重要です。
疲れているときは冷静に判断できず、仕事を辞めて問題が解決するのか考えたり、部署異動ができないか相談したりするのは難しいでしょう。可能であれば有給休暇を取り、仕事から離れるのもおすすめです。
心身ともにゆっくり休んでリフレッシュした後なら、心に余裕ができ、冷静に仕事の悩みと向き合えるはずです。
ハラスメントや心身の不調は早めに相談する
パワハラやセクハラといったハラスメントで悩んでいる人は、早めに専門家へ相談しましょう。相談できる機関は複数あるため、ぜひ頼ってみてください。
また、心身に不調をきたしている場合は、なるべく早く診察を受けることをおすすめします。これ以上悪化しないように、専門家に診てもらいましょう。
ハラスメントや心身の不調は、長期間続くとうつ病などを招く可能性があります。辛い状況から逃れるためにも、専門家に相談して改善を目指しましょう。
仕事を辞めたいと退職を決めたらなるべく早く転職活動を始める
冷静に今の状況を考え、「仕事を辞めた方がいい」と判断したら、なるべく早く転職活動を始めましょう。
勢いで退職して闇雲に転職活動をしても、転職先はすぐには見つかりません。計画をきちんと立て、転職活動を行うことが大切です。
「すぐにでも辞めたい」と思う場合でも、突然退職するのはやめましょう。職場に迷惑をかけないよう、業務は後任者へ引き継ぎを行ってください。
なお、厚生労働省の転職者実態調査によれば、前の職場を退職して今の職場に転職するまでの期間を以下のように発表しています。
離職の期間はない | 26.1% |
---|---|
1ヶ月未満 | 27.6% |
1ヶ月以上2ヶ月未満 | 13.3% |
2ヶ月以上4ヶ月未満 | 12.9% |
4ヶ月以上6ヶ月未満 | 4.6% |
6ヶ月以上8ヶ月未満 | 3.5% |
8ヶ月以上10ヶ月未満 | 1.7% |
10ヶ月以上 | 5.5% |
1ヶ月未満や離職期間なしと、すぐに転職した方が多いという結果です。働きながら転職活動を行えば、退職後すぐに転職できます。
勢いで退職すると離職期間が長引く可能性が高いため、計画を立て、なるべく早く転職活動をスタートさせましょう。
仕事を辞めた方がいい場合もあります
「仕事辞めたい」と考えている状況のとき、実際に仕事を辞めた方がいい場合もあります。
どういったときに仕事を辞めた方がいいのか、5つ紹介します。
人間関係の問題を解決できない
人間関係が悪く、部署異動などを試みても問題が解決しない場合は、仕事を辞めることを検討しましょう。
- 話しかけても無視される
- セクハラを受けている
- 仕事をきちんと教えてくれない
こういった人間関係の問題が続いていれば、仕事にも精神的にも支障をきたします。無理して仕事は続けず、退職した方が賢明です。
また、人間関係が悪ければ、キャリアアップにも影響を及ぼします。特定の人との関係性が悪いために出世できないなど、給料に関わるケースもあり、注意が必要です。
仕事の中には、自分だけでは進められない業務もあるでしょう。解決を試みても人間関係の問題がなくならないなら、退職や転職活動を進める必要があります。
業務量や残業が多いために労働時間が長い
人手不足により、業務量や残業が多い職場もあるでしょう。職場環境が一向に改善されず、労働時間が長い状況が続いているなら、仕事を辞めることをおすすめします。
- 終電近くになっても仕事が終わらない
- 業務量が多すぎて残業が当たり前
このような職場で働いていると、プライベートの時間を確保するのは困難でしょう。あまりにも労働時間が長く、睡眠時間が極端に少なければ、心身に悪影響が生じます。
労働時間が長いことが原因でうつ病になり、働けない状況に陥る可能性もあります。体を壊す前に、できる限り早く退職に向けて動きましょう。
結果を出しても正当に評価されない
きちんと結果を出しているにもかかわらず、正当に評価してもらえない職場もあるでしょう。
以下のように結果が評価されない職場は、見切りをつけて仕事を辞める方がいいケースです。
- 成果を出しても待遇が良くならない
- 評価制度が充実していない
- 働き続けてもキャリアアップできない
職場によって、評価の仕方や待遇はさまざまです。自分のスキルや結果が正当に評価されなければ、働く意味を見出せず、「仕事を辞めたい」と思うのは無理もありません。
評価制度がしっかり整っている職場なら、キャリアアップにも給料アップにもつながります。結果を出している人は早めに退職し、きちんと評価してくれる職場に転職しましょう。
社風が自分には合わず辛い
社風を変えるのは非常に難しいため、社風が合わず辛いと感じるなら、仕事を辞める方が賢明です。
職場で過ごす時間は長く、社風が自分に合うかどうかは大切なポイントです。どうしても合わずに辛い場合には、退職を検討してみてください。
ただし、本当に社風が合わないのか、冷静に考えましょう。冷静に考えると「先輩と相性が悪いだけ」というように、個人の問題であるケースもあります。
会社に将来性がない
会社の経営状態や将来性に不安を感じる場合は、早めに転職を検討することをおすすめします。
売り上げが厳しい状態が続いているのに経営陣が状況を改善するような対策を講じなかったり、会社が取り扱っている製品・サービスが時代とマッチしていなかったりと、会社の将来性に不安があると、安心して仕事に取り組めません。
仕事そのものに不満がなかったとしても、「いつまでこのまま働き続けられるだろう」と、不安を感じながらでは仕事へのモチベーションを保つのも困難です。
また、将来性のない会社で働いている間は、常に倒産やリストラの危機にさらされています。
倒産やリストラによる失職を避けられたとしても、業績不振から突然給料やボーナスがカットされてしまうかもしれません。
また、経営状態が不安定な会社は年収アップやキャリアアップがしづらいので、将来のキャリアプランを描くのにも苦労します。
「会社が大変なときに辞めるなんて…」と気が引けるかもしれませんが、決断を先延ばしにしていると生活がままならなくなる恐れがあるので注意が必要です。
うつ病などの精神疾患がある
うつ病などの精神疾患があると判明したものの、休職が認められない職場もあるでしょう。特にうつ病は休息がとても重要で、働きながらの治療は困難です。
休職できそうになければ早めに仕事を辞めて、治療に専念しましょう。精神疾患がある状態で働くとストレスが溜まり、さらに症状が悪化する可能性もあります。
なお、厚生労働省の資料によれば、精神疾患がある人は増加中で、2017年には419万人ほどと報告されています。もっとも多いのは「躁うつを含む気分(感情)障害」で、2002年に比べておよそ1.8倍増加しています。
職場では長時間過ごします。精神疾患があるときはしっかりと休み、体調を万全にしてから次の職場を探しましょう。
やりたいことが明らかで今の会社では実現できない
やりたい仕事やキャリアプランが明確になっていてそれが今の会社では実現できないという場合も、転職を考えたほうが良いでしょう。
やりたいことが明らかになっているのにその実現に向けて行動できないという状態では、今の仕事へのモチベーションも維持できません。
モヤモヤしながら現職を続けるより、たとえ新たな環境で苦労しても、目標達成やキャリアの実現に向けて行動したほうが人生における満足度も結果的に高くなるのではないでしょうか。
「あのとき行動していれば」と後悔しないためにも、どうしてもやりたい仕事や目指したいキャリアプランがあるなら早めに行動に移すことをおすすめします。
仕事を辞めない方がいい場合を事前に見ておこう
「仕事辞めたい」「退職したい」と思っていても、仕事を辞めない方がいい場合もあります。
次の5つに当てはまる人は、すぐに辞めないよう気を付けましょう。
給料の安さを理由に仕事を辞める
給料が安いことを理由に、「仕事を辞めたい」と考える人は少なくありません。給料の高い職場に転職できれば、一見良いように見えます。
しかし、給料だけを理由に仕事を辞めるのはおすすめしません。仕事は給料の他に、人間関係や業務内容など、いろいろな要素が関わっています。給料だけを理由に転職すると、他の理由に気づかず、また「仕事を辞めたい」と考える可能性が高いでしょう。
給料が安い原因は、次のようにさまざまです。
- スキルが足りていない
- 勤務年数が浅い
- 業績が悪く昇給できない
スキル不足に気づかないまま給料の高い職場に転職すれば、スキルが伴っておらず「自分だけ時間内に業務が終わらない」と辛く感じ、また転職をする羽目になってしまいます。
今の給料が安くても、業績が評価されて将来給料が高くなる可能性があるなら、今の職場で働くのがおすすめです。
待遇や福利厚生が良い職場で勤めている
「給料は比較的もらっている」「自分の好きなときに有給休暇を取れる」という風に待遇や福利厚生が良い職場にもかかわらず、仕事を辞めたいと思う人もいるでしょう。
しかし、待遇も福利厚生も問題ないなら、仕事を辞めない方がいいといえます。
どんな職場で働いても、仕事では何らかの悩みを抱えるものです。今の仕事を辞めて違うところに転職し、悩みが一切なくなったというケースは滅多にありません。
転職し、「待遇も人間関係も悪い」「福利厚生も業務内容も悪い」という可能性もあります。待遇や福利厚生が良い職場で勤めているなら、多少他に問題があっても、続けてみましょう。
結婚を機に仕事を辞めたい!辞めると復帰が難しい
結婚を機に、「仕事を辞めたい」と考える人もいるでしょう。
しかし、仕事を辞めてしまうと復帰の際、ブランクでなかなか採用が決まらない場合があります。子育てが落ち着いた頃に転職活動を始めても、復帰に時間がかかる可能性もあるため、仕事を辞めない方がいいでしょう。
仕事を長く続けている人と一旦仕事を辞めた人とでは、どうしても経験に差が生じます。結婚を機にキャリアが途絶えても良いのか、慎重に考えましょう。
また、結婚や出産により仕事を辞めるのではなく、以下の制度を利用できないか、就業規則を確かめることも大切です。
- 産休育休制度
- 時短勤務制度
- テレワーク制度
出産を考えているのであれば、子育てにさまざまな費用がかかることを見越し、働き続ける方が賢明といえます。
介護のために仕事を辞めれば共倒れの可能性がある
介護と仕事の両立が難しく、仕事を辞めなければならない方もいるでしょう。
仕事を辞めると介護に専念できますが、収入がなくなるという大きなデメリットが伴います。収入がない状況で生活費や介護費用を払うのは大変な上、多くのストレスが溜まります。
場合によっては共倒れになる可能性があるため、介護を理由に仕事を辞めるのはおすすめしません。
介護をする理由によっては、介護離職は決して悪いことではありません。しかし、介護は何年続くか分からず、ブランクが長引く恐れもあります。ブランクが長ければ長いほど、復帰は難しくなります。
家族の介護をするために仕事との両立が厳しくなったときは、仕事を辞めるのではなく、介護休業を取得するのがおすすめです。
一人で悩まずに、上司や総務などに相談するのもおすすめです。職場から理解を得られれば、仕事を辞めずに済むでしょう。
人間関係を改善する余地がある
人間関係の問題によっては、自分で改善できる余地があります。
- 挨拶をしていない
- 感じが悪い接し方をしている
- 話し方が冷たい
こういったことに心当たりがあれば、改善して人間関係が良くなる可能性があります。
ちょっとした言葉遣いや接し方が気になる人も、中にはいます。周りから「素っ気ない」と思われるような話し方を仕事中にしているなら、変えてみましょう。
仕事においては、必要以上に周りと仲良くする必要はありません。しかし、挨拶一つで人間関係の問題が解決に向かい、仕事を辞めたいと思わなくなる場合もあるので、実践するのも手です。
特に理由がないまま仕事を辞めたい
特に理由はなく、何となく「仕事辞めたい」「働きたくない」という理由で仕事を辞めるのは避けましょう。
理由もなく仕事を辞めても、後悔するケースが大半です。なぜ仕事を辞めるのか、理由を明確にしてから退職しましょう。
なぜ仕事を辞めたいのか理由が分からないと、転職活動で闇雲に求人を見て、安易に転職先を決める可能性が高いといえます。転職先を何となく決めてしまうと、早期離職につながります。
特に理由がないまま退職すれば、根本的な問題は解決できません。転職を繰り返す恐れもあるので、退職の理由は明確にしておきましょう。
- 今の職場で何が不満なのか
- どういった職場なら働きやすいか
こういった内容を考え、仕事を辞めたい理由が具体的に判明してから退職を検討してみてください。
とにかく仕事を辞めたい!と転職先を決めずに退職しようとしている
仕事を辞めたい気持ちが強くても、前もって転職先を決めてから退職しましょう。
転職先はすぐに見つかるとは限らず、人によっては1年以上見つかりません。転職できるまでは収入がなく、経済的にも精神的にも追い詰められます。
すぐに転職先が見つからないことを考慮し、退職前に次の職場を決めることが大切です。転職先が決まるまで今の職場で働けば、収入は確保できます。
転職先を決めずに退職するのは、よほどの事情がない限りは避けましょう。
仕事辞めたいと考えやすい人の特徴に当てはまっているか見てみよう
「仕事を辞めたい」と考えやすい人には、似たような特徴があります。
どういった特徴があるのか、確認してみましょう。
責任感が強く仕事熱心な人
責任感が強く仕事熱心な人は、仕事への理想が高いために、「今の仕事を辞めたい」と思う場合があります。
理想通りに仕事ができないことに悩み、以下のように考えるときもあるでしょう。
- 自分のスキルが足りていない
- 目標を達成できないのは自分のせい
理想と現実のギャップに苦しみ、自分を必要以上に責めてしまうと、「これ以上迷惑をかけないために、仕事を辞めたい」と考えるケースもあるようです。
責任感を持ち、仕事熱心なことは何も悪くありません。しかし、自分を責めて自信を失うと、仕事を辞めたいという気持ちにつながります。
コミュニケーションを取るのが苦手な人
仕事において、コミュニケーションはとても大切です。
- 職場の人とうまく話せない
- 取引先との電話が苦手
このようにコミュニケーションを取るのが苦手な人は、仕事を辞めたいと考える傾向が見られます。
ほとんどの職場で、コミュニケーションを取る必要があります。特に、取引先や顧客との会話が欠かせない職場では、コミュニケーションが苦手だと苦労することが度々あるでしょう。
話すのが苦手だと業務に支障をきたすこともあり、「仕事辞めたい」と考えやすいといえます。
新卒や入社したばかりの人
新卒や入社したばかりの人は、まだ業務に慣れておらず、仕事を上手には進められないものです。
入社して数ヶ月は研修や指導で、怒られるときもあるでしょう。新卒の場合は仕事そのものにまだ慣れず、強いストレスを感じているかもしれません。
特に、新卒や入社したばかりで「仕事辞めたいけど次がない」「疲れたから仕事辞めたい」と考える20代の人は多くいます。仕事に慣れてくれば、辞めたいという気持ちは徐々に薄れるでしょう。
早々に退職してしまうと、転職の面接時に「この人はすぐに辞めてしまうかも」と思われ、内定をもらうまで時間がかかる可能性もあります。
重要なポジションを任されている人
管理職といった重要なポジションを任されている人も、仕事を辞めたいと思う傾向があります。
大きな仕事を任され、プレッシャーがのしかかって耐えきれず、次のように思う人もいるでしょう。
- 仕事を辞めてラクになりたい
- 負担が大きすぎるので仕事を辞めたい
重要なポジションを任されると、他の人にお願いできないような業務もあり、逃げ出したい気持ちになるかもしれません。やがて「仕事辞めたい」という考えに至るのも無理はないでしょう。
命に関わる業界で働いている人
医療や介護のように命に関わる業界で働いている人は、特にプレッシャーが大きいといえます。
命に関わりミスが許されない仕事は、精神的な負担が非常に大きく、ストレスが溜まりやすいです。仕事を辞めたいと考えるのは、やむを得ないでしょう。
医療・介護業界は夜勤や長時間労働で不規則な生活になりやすく、心身ともに疲れやすい仕事でもあります。「違う業界で働きたい」と思い、今の仕事を辞めたいと考えるケースも少なくありません。
仕事を辞めたくて辛い・疲れたときは要注意!ストレス状態をチェックしよう
「仕事を辞めたい」と考えやすい人の特徴を知って、「自分も当てはまるのでは?」と感じた方もいるのではないでしょうか。
たしかに、「辞めたい」と必要以上に思い詰めてしまうのは、仕事熱心だったりコミュニケーションが苦手だったりと、自分自身の性格が影響している場合もあります。
しかし、辞めたいという気持ちが強くなりすぎた結果、精神的なストレスから心身の調子を崩してしまうこともあるため、「性格だから変えようがない」と放置や軽視するのは避けたほうが良いでしょう。
そこでここでは、自分自身のストレス状態をチェックする方法を紹介します。自分の身を守るためにも、ストレス診断を行って自分自身のストレス状態を把握しておきましょう。
今すぐできる簡単なストレス診断方法
厚生労働省では、ストレスや疲労蓄積度のセルフチェック方法をWebで公開しています。
3~5分程度でできる簡単な診断なので、ぜひやってみてください。
診断名 | 質問数 |
---|---|
『3分でできる職場のストレスセルフチェック』 | 23問 |
『5分でできる職場のストレスセルフチェック』 | 57問 |
『働く人の疲労蓄積度セルフチェック(働く人用)』 | 20問 |
こころの病気の初期サインが出ていないかチェックする
心身へのストレスがかかり続けると、こころの病気を招いてしまいます。
以下は、こころの病気の初期サインです。気になる症状が出ていないかチェックしてみましょう。
【こころの病気の初期サイン チェックリスト】
- 気分が晴れず憂鬱な状態が続いている
- 何をするにもやる気になれない
- イライラする、以前より怒りっぽくなった
- 理由もなく不安な気持ちになる
- 気持ちが落ち着かない
- 胸がどきどきしたり息苦しさを感じる
- 何度も確かめないと気がすまない
- 誰もいないのに人の声が聞こえる
- 誰かが自分の悪口を言っている
- 何も食べたくない、何を食べても美味しいと感じない
- 寝つきが悪い、熟睡できない
- 夜中に何度も目が覚める
心身の不調を放置すると、症状が重症化・慢性化する恐れがあります。
上記にあてはまる項目が多い場合、すでにこころの不調を感じている場合は、早めに専門機関を受診しましょう。
辞めたいけど辞められない…仕事を辞めるのはいけないことではりません
仕事や職場への不満から辞めたいと思っていても、実際に辞めるとなると決断できない…という方も多いでしょう。
特に人手不足の職場の場合、「今仕事を辞めると周囲に迷惑をかけてしまうから」と責任感や気遣いから、「辞めたいけど辞められない」という状況に陥っている方も少なくありません。
実際に、リクナビNEXTによる調査によると、「転職活動の際に罪悪感を感じていたか?」という質問に対して、約3割の転職経験者が「はい」と回答しています。
たしかに、「後に残る仲間に迷惑をかけてしまう」と遠慮してしまう気持ちは分かります。大切な戦力である社員が退職するということは、会社にとっても痛手でしょう。
しかし、欠員を補充するのは企業の仕事です。
退職する社員が職場の人手不足に責任を感じる必要はありません。
以下のように、退職に際して誠意のある対応をすれば、周囲への影響を最小限に留めることができ、上司や同僚も理解を示してくれるでしょう。
- 繁忙期を避けて退職する
- 就業規則に則って正しい手順で退職手続きをする
- 後任者に対してきちんと引き継ぎをする
- これまでお世話になった方々へ感謝を伝える
近年では、新型コロナウイルス感染症の流行もあってか、「リモートワーク」「テレワーク」を推進する企業が増えるなど、働き方の多様化が進んでいます。
株式会社マイナビによる「転職動向調査2023年版(2022年実績)」では、2022年の20~50代男女の転職率は「7.6%」と前年よりも増加傾向にあることが分かっており、この割合は2026年以降、もっとも高い水準です。
終身雇用制度が当たり前だった時代なら、会社を辞めることはネガティブなことだったかもしれません。
しかし、終身雇用がなくなり多様な働き方が受け入れられるようになった現在では、退職・転職によって自己成長や自己実現を叶えている人も少なくなく、退職・転職に対するイメージも以前とは変わってきています。
仕事を辞めることは働き方が多様化した現在において、自分に合った仕事を求めて転職に臨むことは労働の選択肢のひとつであるとも言えるでしょう。
仕事を辞めたいときのNG行動!突発的な行動で状況が悪化することもある
「仕事辞めたい」と悩みすぎて精神的に余裕がなくなってしまうこともあるでしょう。
しかし、後先考えずに行動すると状況が悪化することもあるので注意が必要です。
そこでここでは、仕事を辞めたいときにしてはいけない行動について紹介します。いざ退職や転職をするとなった場合にも円満に進められるよう、トラブルにつながるような行動は避けましょう。
NG行動1.無断欠勤をする
どんなに仕事や会社が嫌でも、無断欠勤はするべきではありません。
仕事を辞めたいほど悩んでいれば、「会社に行きたくない」「出勤したくない」と思う日が増えるのも当然でしょう。
しかし、無断欠勤は仕事の責任を放棄する行為であり、社会人としての信用を損ないかねません。
自分が思っている以上に職場に影響を及ぼしてしまったり、取引先など社外へ迷惑をかけてしまったりと、場合によってはトラブルに発展する恐れがあります。
また、「無断欠勤をする人」「周囲への迷惑を考えられない人」というレッテルを貼られれば、会社に行くのがますます嫌になってしまうでしょう。
休みたい場合には、業務開始前にきちんと連絡を入れるようにしましょう。
NG行動2.衝動的に退職する
いくら我慢の限界だからといって、衝動的に辞めるといった行動も取るべきではありません。
一時の感情に任せて安易な行動を取ると、後悔する可能性があります。
特に「辞めたい」と思い悩んでいるときは感情的になっているので、いきなり退職するのではなく、休みを取るなどして一度冷静に考える時間を持ちましょう。
また、「引き継ぎもせずある日突然退職する」「会社に連絡をしないまま飛ぶ」といった無責任な行動は、社会人としてのNG行為です。
退職するとなった場合、以下のような手続きや対応が必要です。
- 退職の申し出
- 各種書類の提出・取り交わし
- 貸与物の返却
- 後任者への業務の引き継ぎ
- 欠員補充のための採用活動
本来必要な対応をせずにいると、会社に大きな迷惑をかけることになってしまいます。
次の仕事決まってないけど辞めるはアリ?転職活動のタイミングを知ろう
会社を辞めたいと考えたとき、転職先を見つけてから辞めたいと考える人は多いでしょう。
しかし、辞めたい気持ちが強すぎてとりあえず辞めたいと思う人もいますよね。
ここでは、「仕事辛い、辞めたい!」と思ったときにどのタイミングで転職活動を始める人が多いのか、また転職できるまでどのくらいの期間が必要なのか調査してみました。
人それぞれ環境や状況は異なることを踏まえた上で参考にしてください。
仕事辞めたい!と感じながらも在職中に転職活動する人が多い
リクナビNEXTの調査によると、在職中に転職活動を行った人が63%、退職してから転職活動を行った人が34%であり、転職先を見つけてから会社を辞める人が多いことがわかります。
dodaの調査でも、在職中に転職活動を行った人が66%、退職してから転職活動を行った人が34%であり、やはり仕事をしながら転職活動をして、仕事を見つけてから退職する人が多いことがわかりますね。
とくに20代の転職や第二新卒転職など、貯金が少ない状況での転職活動だとお金の心配は大きいです。
さらに無職の期間が長すぎると不安になって転職先を妥協してしまう可能性もありますから、退職前に転職活動をするのが良さそうですね。
転職活動の期間は3ヶ月未満で転職する人が多い
厚生労働省の調査によると、転職活動を始めて次の転職先が決まるまでの期間が「1ヶ月以上3ヶ月未満」の28.8.%が最も多いことがわかります。
転職活動期間 | 割合 |
---|---|
1ヶ月未満 | 18.3% |
1ヶ月以上3ヶ月未満 | 28.8% |
3ヶ月以上6か月未満 | 15.7% |
6ヶ月以上9ヶ月未満 | 5.9% |
9ヶ月以上1年未満 | 2.9% |
1年以上2年未満 | 2.7% |
2年以上 | 1.2% |
転職活動期間なし | 23.6% |
不明 | 1.1% |
約8割の人が半年以内に転職できていますが、人それぞれ状況により転職期間は異なるので、上記結果はあくまでも目安として参考にしましょう。
仕事辞めたい!次の仕事が決まっていないけど辞めるメリットもある
転職先が決まっていないのに今の仕事を辞める場合のメリットについて紹介します。
転職活動だけに集中することができますから、多くのタスクを同時にこなせない人にとってはメリットが多いと言えそうです。
仕事が疲れたならストレスから解放される場合も!心も体も健康になる
会社を辞めたい理由となる事柄から解放され、肉体的精神的なストレスを受けることがなくなり心身ともに健康になれるでしょう。
仕事に行くことを考えると具合が悪くなったり涙が出たりするほどの症状だった場合や、辞めた方がいい職場もあります。仕事を辞めたいと感じることは甘えではありません。心と体を壊す前に仕事を辞めて自分自身を守ることも大切です。
仕事を辞めたいと感じた時のストレスチェックなどもありますから、活用してみてくださいね。
会社を辞めることで時間や心にゆとりが生まれ、ネガティブな思考から解放され前向きな気持ちになれるでしょう。
仕事を辞めると転職活動に全力で集中できる
仕事をしていた時間がすべてフリーになるので、転職活動にいくらでも時間を費やすことができます。
じっくりと自分のやりたいことを探すことができ、しっかりと希望業界や希望企業の研究ができるでしょう。
また、在職しながらの転職活動では面接時間やほかの選考とのスケジュール管理が大変ですが、仕事を辞めた場合は先方の選考スケジュールに柔軟に合わせることができるようになります。
仕事の予定を考える必要がないため複数社に同時応募することもでき、早いサイクルで転職活動に取り組めます。
入社日も制限されないので先方の都合に合わせられるため、緊急採用などの選考に通りやすい可能性もありますよ。
仕事を辞めて自己分析の時間を確保する
転職活動には自分の性格や仕事に対する考え方、得意分野、スキル、実績、キャリアプランなど自己分析をしっかりとしておく必要があります。
現職の仕事が向いてないと感じる場合はとくに、自分自身を理解した上で今後のキャリアプランを明確に持つことができれば、理想の職場に出会う確率が上がるはずです。
忙しい毎日の中ではじっくりと自己分析できる時間は限られるため、退職すればたっぷり時間をかけて自分と向き合うことができるでしょう。
自己分析の質は転職の満足度に繋がりますから、転職成功率が上がると言っても過言ではありません。
仕事を辞めるとキャリアアップのための準備ができる
仕事上で将来的にどうなりたいのかというキャリアプランを立てることができれば、それに向けてのキャリアアップの準備ができます。
人それぞれキャリアアップの内容は異なりますが、共通することは仕事のレベルを上げたり範囲を広げたりすることで、仕事上なりたい自分になることだと言えます。
キャリアアップのため自分のやりたい仕事や進みたい業界に必要なスキルがあれば、転職活動と並行して資格の勉強や講義を受ける時間を十分取ることができるでしょう。
仕事辞めたいけど次の仕事が決まっていない!辞めるデメリットも見ておく
次の仕事決まってないけど辞めることについては2chなどのネットコミュニティでもリスクの高さが話題に上がっています。
仕事を辞める前に下記のデメリットを把握しておきましょう。
- 無職の期間が長くなる
- 転職先に妥協してしまう
- お金の心配がある
- 前職に戻れない
それぞれ説明します。
先に会社を辞めると無職期間が長くなってしまう可能性がある
先述の通り多くの求職者は半年以内に転職できますが、自分がそれに当てはまるかはわかりません。
なかなか転職先が見つからず、思っていた以上に無職の期間が長くなってしまう可能性があります。
職歴にブランクができると、面接時に無職の理由を聞かれる事態も想定できます。
半年、1年と無職の期間が長くなると、「無計画だ」と判断され選考に支障をきたすことになりかねません。
どうしても辞めなければいけないという状況を除いて、基本的には在職中の転職活動がおすすめです。
仕事がない状況だと焦って転職先を妥協する可能性がある
転職活動が思うように進まない場合、「このまま無職が続くのが怖い…」と焦りが出てきて条件を妥協して転職先を決めてしまう可能性があります。
焦ると本来の転職目的を見失ってしまい、希望条件に合わない会社であっても「就職したい」という気持ちが先行して就職を決めてしまうかもしれません。
そうなると、入職してから妥協点に不満が募って後悔するという悪循環に。
条件を改善したくて仕事を辞めたはずなのに、また条件の悪い仕事に就くのは本末転倒です。
絶対に譲れない条件で転職できる会社があるのか、ある程度見極めてから退職するのがいいかもしれません。
仕事を辞めてからの転職活動だと経済的に困窮する可能性がある
退職後に転職活動をする場合は収入が途絶えることになり、今までの貯金で生活費を賄うことになります。なかなか転職先が決まらず無職期間が長引くことになると、貯金が減っていき経済的に不安になっていくでしょう。
お金の心配が将来への不安を呼び起こし、転職への焦りが生まれてしまうかもしれません。
どうしても今の仕事が嫌で、次の仕事が決まっていないけど辞めたけど貯金がない場合は、パートや派遣、アルバイトをしながら転職活動をする可能性もあります。
退職前に、転職活動にかかる期間やその間の生活費を計算しておくのがいいでしょう。
仕事辞めたい!と感じて会社を辞めたけど前職には戻れない
転職活動をするうちに「前職はよい労働環境だったのかもしれない」と辞めた会社のよさに気付いたとしても、一度辞めた会社に戻ることは難しいです。
転職活動をすると、転職の厳しさやほかの会社の労働条件に触れることが多くなり、今まで見えなかった前職のよさに改めて気付く可能性があります。
在職しながら転職活動をしていたらそのまま仕事を続けられますが、退職してしまってからでは戻れないため気をつけましょう。
30代の転職や40代転職など、年齢を重ねてからの転職活動は内定をもらうのに苦労する可能性も高いです。可能であれば退職前の転職活動が無難と言えます。
次が決まらずに仕事を辞めたい!自分ですべき保険や年金の手続きがあります
転職先が決まっている場合は転職先の会社がさまざまな手続きを行ってくれますが、転職先が決まっていない場合、自分でやらなければいけないことがたくさんあります。
退職すると健康保険や厚生年金の被保険者資格が一旦喪失するため、転職先が決まっていない場合は自分で社会保険や国民年金への変更・切り替え手続きをしなければなりません。
辞める前にすべきことを確認しておき、あたふたしないように心構えを作っておきましょう。
仕事を辞めて無職で転職活動するなら【失業保険の手続き】ができる
退職日の翌日から10日以内にハローワークで離職の手続きをしたら、2~3週間後に会社から自宅宛てに離職票が届きます。
ハローワークに離職票を提出することで失業保険の給付を受けることができます。
転職活動がどれだけ長引くのかわかりませんから、少しでも生活費の足しになるものはもらっておきましょう。
お金の心配が減るだけで、就職への焦りも感じにくいです。
退職後は【年金の手続き】が必要
転職先が決まっていない場合は、厚生年金から国民年金への加入に切り替えるか、家族の厚生年金に加入するかの手続きをします。
国民年金に切り替える場合は、退職日の翌日から14日以内に居住地の役所で手続きをしましょう。
家族の被扶養者になる場合は、家族の会社で社会保険加入の手続きをしてもらう必要があります。
自身の状況に合わせて手続きをしてくださいね。
仕事を辞めて次がないなら【健康保険の手続き】をしよう
転職先が決まっていない場合の健康保険は、「任意継続制度を利用する」「国民健康保険に加入する」「家族の扶養に入る」という選択肢があります。
任意継続制度を利用する | 退職日までに被保険者期間が2ヶ月以上あれば、最大2年間会社勤め時の保険を継続することができる |
---|
退職日の翌日から20日以内に、加入している健康保険組合事務所などで任意継続の手続きを行います。任意継続を決めたら2年間は継続しなければならず、国民年金への切り替えや家族の扶養に入ることはできないため注意が必要です。
国民健康保険へ加入する | 退職日の翌日から14日以内に国民年金への切り替え手続きを行う |
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国民健康保険へ加入する場合は、現在住んでいる市町村の担当窓口にて手続きをしましょう。
家族の扶養に入る | 退職後の年収が130万円未満であれば家族の被扶養者として家族の健康保険に入ることができる |
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退職後できるだけ早く家族の会社に加入要件を確認し、手続きをしましょう。
【住民税の手続き】は仕事を辞めた時期により異なる
一般的に住民税の支払いは、在職中であれば給料から天引きされる特別徴収です。
退職後の住民税の支払い方法は、退職月によって以下の通りとなります。
- 1~5月に退職の場合:退職月から5月までの住民税が一括で引き落とされるため、手続き不要
- 6~12月に退職の場合:退職月の住民税は給料から天引きされ、それ以降の支払いは自宅に納付書が送られてくる
退職したタイミングに合わせて対応してくださいね。
会社辞めたいけど次がない!辞める前に準備しておこう
一度辞めてしまうと後悔しても後戻りできません。
次の転職先が決まる前に辞めたい場合は、在職中に以下のこと準備しておくことをおすすめします。
仕事を辞めたい!現職を辞める理由を明確にする
自分がなぜ今の仕事を辞めたいのか、辞める理由を明確にしましょう。
「ただ何となく」など辞める理由が不明瞭だと、転職活動においての希望条件も曖昧になり、転職する目的を見失ってしまう可能性があります。
例えば辞める理由が「給料が安い」とすると、給料が今よりも高い求人を探すという転職の軸が決まるのです。
転職活動で譲れない条件を決めるためにも、辞める理由を明確にしておきましょう。
仕事を辞める前に【転職先に求める条件】を明確にする
先述の辞める理由を明確にしておけば、転職先に求める条件もおのずと決まってきます。
「雇用形態」「給料」「休みの取り方」「残業の有無」「勤務地」「人間関係」「通勤時間」「福利厚生」など、希望条件を箇条書きにして優先順位をつけることをおすすめします。
100%希望条件を満たす求人はないので、これだけは譲れないという条件である転職の軸を中心にほかの条件を足していき転職先に求める条件を精査しましょう。
退職前に「自己分析」をすることで自分の市場価値を把握できる
どんな業務をこなし、どのような役割を担い、どんな成果を上げてきたのか、社内外の人たちとのかかわりや成功体験、失敗体験などこれまで経験してきた仕事を振り返り詳細に整理しましょう。
その中で身に着けた自分のスキルや強みを明確にし、上司や同僚から受けた評価なども細かく書き留めておきます。
また、将来自分がどのようになりたいのか目指す目標やビジョンも描いておきましょう。
自己分析が難しいと思う人は、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談することをおすすめします。
仕事を辞めたい!その前にスキルアップで転職成功率もあがる
在職中に可能な限りスキルアップして実績を作ることで、転職活動時の自己アピールが有利になるでしょう。
また自分が就きたい仕事に有利な資格を取得すれば、意欲や熱意があると評価されます。
会社にどう貢献するのかという点で、会社が欲しいと思う人材になるために在職中から転職に向けての積極的な姿勢が大切です。
気になる業界のセミナーや勉強会などにも参加すれば、知識だけでなくモチベーションの向上にもつながります。
仕事を辞めたいなら転職したい業界や企業の情報を集める
仕事をしながらでも希望する業界や企業の情報を集めることはできます。
業界の動向や転職傾向、企業の雰囲気や福利厚生などの情報収集を行うことで、選考通過率が上がるでしょう。
求人票だけではわからない仕事内容や社内の雰囲気などは、会社のホームページだけでなく社員のインタビュー記事やSNSを参考にしましょう。
また、検索エンジンに社名を入れて上位表示される記事を読むことで、企業の最新情報を知ることができます。
その業界に詳しい転職エージェントに登録すれば、企業の内部事情を教えてもらえることもありますよ。
仕事を辞めたい!転職エージェントを探して準備しよう
転職エージェントとは、求職者と企業を結び付ける人材紹介会社のことです。
ほとんどが無料で登録でき、一人ひとりに担当のキャリアアドバイザーがついて転職活動のサポートを行ってくれます。キャリアカウンセリングでは、新たな選択肢や可能性を発見できることも。
各転職エージェントによってサービス内容は多少異なりますが、おおよそ以下のサポートを提供しています。
- キャリアカウンセリング
- 求人紹介
- 履歴書や職務経歴書などの書き方指導
- 面接対策
- 条件交渉
- 入職後のフォロー
など。
在職中でも転職エージェントには登録できるので、自分に合った転職エージェントを探してみましょう。
仕事を辞めたいならまずは家族の了承をもらう
次の仕事が決まっていないのに仕事を辞めると、収入が途絶えることになります。
すぐに転職先が決まったとしても給料が下がり家計に影響が出る可能性もあるので、家族に了解を得ておきましょう。
どうして仕事を辞めたいのか、自分がこれから何をしようとしているのかを「辞めたい」と考えた時点で家族に相談しておくとよいでしょう。
「家族に反対されそうで言えない」という気持ちもあると思いますが、後になってトラブルになる前にきちんと伝えておくことをおすすめします。
仕事を辞める場合の退職・転職活動の流れを事前にチェック
仕事を辞めようと決意して勢いで退職してしまうと、転職が成功する確率は低いといえます。
仕事を辞める流れを把握し、計画的に退職および転職活動を行いましょう。
1.退職するまでのスケジュールを決める
退職を決めたら、まずは就業規則を確認しましょう。
就業規則で退職を申し出る時期、退職届の提出先などをチェックしておきましょう。就業規則を確かめれば、遅くともいつまでに退職日を伝えれば良いか、分かるはずです。
退職日の他にも以下のような、退職するまでに必要なスケジュールを決めておきましょう。
- 次の職場の入社日
- 引き継ぎの時期
- 有給休暇の取得日
退職から次の職場の入社までスムーズに進められるように、3ヶ月ほど余裕をもってスケジュールを考えてみてください。
2.転職先を探す
転職サイトや転職エージェントなどを活用して求人を確認し、転職先を探しましょう。良い求人が見つかったら、書類選考や面接などを経て、内定をもらいます。
面接を受ける時間がなかなか取れない人は、有給休暇を消化するのも一つの手です。有給休暇が多く残っていれば、転職活動の時間にあてると良いでしょう。
理想の求人が見つかり、応募して内定が決まったら、入社日を調整します。入社日が退職日よりも前にならないよう、注意してください。
なお、転職エージェントは履歴書の添削、転職先の入社日調整や条件交渉なども行っています。働きながら転職活動を進める自信がない方は、頼ってみましょう。
3.遅くとも1ヶ月前には退職を希望することを伝える
転職先が決まったら、退職を希望することを口頭で上司に伝えましょう。
遅くとも、退職したい日の1ヶ月前には退職する旨を伝えてください。就業規則により時期は違い、職場によっては2〜3ヶ月前に退職届を出す必要があります。
上司に退職を伝える際、次の3つに気を付けましょう。
- 転職先は伝えない
- 退職日とあわせて最終出社日も伝える
- 口頭で伝えた後はメールで同様の内容を送る
転職先を伝えると、辞める職場または次の職場からクレームが入る恐れがあるため、注意してください。
有給休暇を取得する場合、退職日と最終出社日が異なります。引き継ぎに影響するため、最終出社日も伝えておきましょう。
また、お互いの認識を一致させるため、口頭で上司に伝えた内容は、メールで送っておくことも大切です。
4.業務の引き継ぎを行う
退職日が決まったら、業務の引き継ぎを行います。
- 引き継ぎの資料を作成する
- 後任者と一緒に業務を進めてみる
このように、引き継ぎは丁寧に行いましょう。後任者がもし決まっていれば、引き継ぎの資料を渡して説明し、一緒に業務を進めるのがおすすめです。
なお、引き継ぎは口頭ではなく、できる限り書類やWordなどで残すことをおすすめします。退職した後も業務が滞りなく進むように記録を残しておけば、良い印象で退職できるでしょう。
5.私物の片付けや退職に向けた手続きを進める
退職前に、私物の片付けも進めましょう。ロッカーや机などに置いている次のような私物は、きちんと持ち帰ってください。
- 文房具
- マグカップ
- 飲食物
- アクセサリー
- ハンガー
少しずつ私物を持って帰ると一気に運ぶ必要がなく、おすすめです。職場で使えそうな私物は、同僚や後輩に譲っても良いでしょう。
また、以下のように、会社へ返却しなければならないものもあります。
- 社員証
- 名刺
- 健康保険被保険者証
- 業務に関する資料
- パソコンや携帯電話
手続きが必要なものもあるので、総務などに確認しましょう。
なお、会社からは以下を受け取ります。
- 雇用保険被保険者証
- 源泉徴収票
在職中に受け取らず、退職した後に郵送してくれるところもあります。失業保険を受け取るため、離職票が必要な場合はあらかじめ伝えておくとスムーズです。
6.最終出社日にはあいさつ回りをする
出社の最終日は、社内で退職のあいさつ回りをするのが一般的です。退職した後、また仕事で関わる可能性もあるため、あいさつ回りで良い印象を残しておきましょう。
午前中は比較的忙しいため、あいさつ回りの時間帯は午後がおすすめです。お世話になった意を込めて、クッキーなどのお菓子を渡すのも良いでしょう。
また、最終出社日は、以下も忘れないよう注意してください。
- 机やロッカーの掃除
- 鍵や社員証などの返却
忘れ物がないか、退社する前に確認しましょう。
7.有給休暇を消化する
有給休暇が残っていれば、最終出社日から退職日までに消化することが可能です。退職日まで、まとめて有給休暇を消化するケースは多々あります。
有給休暇中は転職先に関する準備、旅行など、有意義に過ごすと良いでしょう。
ただし、兼業は禁止されている職場が多いため、注意が必要です。有給休暇中に短期のアルバイトなどをすると、懲戒解雇になる恐れがあります。
有給休暇中に働こうと検討中の人は、今いる職場だけではなく、転職先でも兼業が禁止されているか確認しておきましょう。最悪の場合、内定が取り消されてしまいます。
仕事を辞めたいなら知っておきたい!円満退職するための方法を確認する
仕事を辞めると決断したものの、「上司に引き止められたらどうすればいい?」「退職理由の言い方がわからない…」と悩む方もいるでしょう。
「辞めたい」と思い悩んだ末の決断なら、退職日まではできるだけスムーズに事を進めていきたいもの。
そこでここからは、円満退職するためのコツを5つに分けて紹介していきます。退職を申し出る時期や退職理由の伝え方についてもお伝えするので、退職・転職を検討している方はぜひ参考にしてください。
コツ1.就業規則に記載されている期限を守って退職を申し出る
退職を決断したら、まずは会社の「就業規則」を読んで、いつまでに退職を申し出れば良いかを確認しましょう。
民法上では、期間の定めのない雇用契約の場合、退職希望日の2週間前に申し出れば退職できると定められています。
そうは言っても、自身が退職した後も上司や同僚がそれまでと同様に業務を遂行していくには、「後任者の選定や引き継ぎ」「欠員補充のための採用活動」など、相応の時間をかけて準備を進めていかなくてはなりません。
これまでお世話になった職場に迷惑をかけずに円満退社するためにも、就業規則で定められた期限を厳守して退職を申し出ましょう。
コツ2.最初に直属の上司に口頭で退職を伝える
最初に退職について伝えるべき相手は、自分の直属の上司です。
いきなり人事部に話をしたり、直属の上司を飛び越えてさらに上の役職者に伝えたりと、順番を間違うと上司の顔をつぶしてしまうことになりかねません。
また、上司に言いづらいからと言って、職場の先輩などに先に話をするのも避けましょう。
組織に所属している以上、正しい順序で報告をする重要性を理解して慎重に行動しましょう。
上司に退職の話をする際には、事前に上司のアポイントを取っておくとスムーズです。
「相談させていただきたいことがあるのでお手数ですがお時間を作っていただけますか」というようにあらかじめ伝えておけば、じっくり退職の話ができるでしょう。
合わせて、会議室を予約するなど、上司と二人きりで話せる場所も用意しておくことをおすすめします。
退職の話は職場全体の士気を下げる恐れがあります。他の社員に聞かれない場所を選んで切り出しましょう。
コツ3.退職理由はポジティブな表現に言い換えて伝える
退職理由を伝える際には言い方に注意して、できるだけポジティブな言葉・表現で伝えましょう。
たとえ会社に不満があったとしても、「給料が低い」「人間関係が悪い」などと正直に伝えると角が立ちます。
また、会社への不満を理由に挙げると、環境改善や配属先の変更など、引き留めるための条件の交渉をされ辞めにくくなる可能性があります。
退職理由で嘘をつくのは禁物ですが、本音と建前をうまく使って退職の意思を誠心誠意伝えましょう。
以下に、退職理由の言い換えの事例を紹介するので参考にしてください。
退職理由 | ポジティブな言い方 |
---|---|
人間関係が悪い | ひとつの目標に向かってチームで団結して成果をあげたい |
ノルマがきつい | 顧客との間に長く信頼関係を構築していけるような仕事がしたい |
残業が多い | 効率的に仕事に取り組みより高い成果をあげたい |
給料が安い | 実績や努力を正当に評価してくれる会社で働きたい |
社風が合わない | 社長や経営陣に共感しながら同じベクトルで仕事に取り組みたい |
コツ4.引き継ぎは余裕を持って完璧に行う
自分が退職した後も職場がスムーズに業務が遂行できるよう、引き継ぎは完璧に行いましょう。
引き継ぎのポイントは以下の通りです。
【引き継ぎのポイント】
- 引き継ぎのスケジュールを決める
- 引き継ぎ資料を作っておく
- 業務の目的や業務ごとのつながりも伝える
- 一方的に話さずに後任者とコミュニケーションを取りながら進める
- 資料で伝えるだけでなく実際にやり方を見せる
- データやファイルを整理して誰が見ても分かるようにしておく
- 過去のトラブルやそのときの対処法など体験談も伝える
自分には慣れた仕事でも、後任者にとっては初めての業務で不安もあるでしょう。
コツ5.転職先は言わない
余計な詮索やトラブルを防ぐためにも、転職が決まっていても言わないほうが良いでしょう。
上司や同僚、取引先の関係者などが転職先とつながりがあった場合、どのような話がされるかわかりません。
転職先を聞かれたときは、以下のように、社名は伏せて「業界」「分野」「職種」などを伝えることをおすすめします。
- 「〇〇業界で新たなチャレンジをします」
- 「〇〇を強みとする会社でスキルアップを目指します」
- 「〇〇サービスを行うベンチャー企業で営業として頑張ります」
それでも具体的な社名を聞かれるようなときは、「先方から口外しないようにと言われているので…」などと伝えましょう。
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今すぐ退職したいけど自分一人では転職活動が不安な人やどうやって転職活動を進めるべきか悩んでいる人は、まずは総合型転職エージェントに登録することをおすすめします。
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仕事辞めたいなら転職エージェントへの登録がおすすめです
次の仕事が決まっていない状態で仕事を辞めてしまうことは、おすすめできません。
しかし「辞めたい辞めたい」と思いながら仕事を続けてしまうと、身体や心に不調をきたす可能性があります。
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